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ESG分野別索引・GRIガイドライン対照表

ESG分野別索引

ESGの分類 分野 記載ページ
環境 重要課題(環境) CSRの重点課題
環境方針 環境に対する考え方
環境マネジメントシステム 環境マネジメントシステム
気候変動 気候変動対策
汚染・資源 廃棄物対策
生物多様性 生物多様性/緑化の推進
サプライチェーン(環境) ビルの長寿命化
社会 重要課題(社会) CSRの重点課題
顧客責任 お客さまへの取り組み
企業市民活動/社会貢献活動 地域コミュニティへの取り組み
健康・安全 ワークライフバランス ~働きやすい職場環境づくり~
人権・コミュニティ ダイバーシティと人材育成
労働基準/労働慣行 ワークライフバランス ~働きやすい職場環境づくり~
人材育成 ダイバーシティと人材育成
サプライチェーン(社会) 取引先への取り組み
コーポレート・ガバナンス コーポレートガバナンス コーポレート・ガバナンス
リスクマネジメント リスクマネジメント
事業におけるリスクと機会 共有価値の創造
汚職防止/行動規範/コンプライアンス コンプライアンス

GRIガイドライン対照表

CSRレポート2016およびウェブサイトとGRIガイドラインとの対照表を掲載します。
GRI (Global Reporting Initiative)「サステナビリティ・レポーティング・ガイドライン第4版」の標準開示項目に対応するレポートとウェブサイトの掲載箇所を記載しています。
一般標準開示項目 CSRレポート2016及び
CSRウェブサイトでの記載内容
戦略および分析 1 a. 組織の持続可能性の関連性と組織の持続性に取り組むための戦略に関して、組織の最高意思決定者(CEO、会長またはそれに相当する上級幹部)の声明 トップメッセージ
2 a. 主要な影響、リスクと機会 共有価値の創造
事業等のリスク
事業概要
組織のプロフィール 3 a. 組織の名称 会社概要
4 a. 主要なブランド、製品およびサービス 共有価値の創造
5 a. 組織の本社の所在地 会社概要
6 a. 組織が事業展開している国の数、および組織が重要な事業所を有している国、報告書中に掲載している持続可能性のテーマに特に関連のある国 関係会社
環境パフォーマンスデータ/対象物
7 a. 組織の所有形態や法人格の形態 会社概要
8 a. 参入市場(地理的内訳、参入セクター、顧客および受益者の種類を含む) 事業内容
9 a. 組織の規模(次の項目を含む)
・総従業員数
・総事業所数
・純売上高(民間組織について)、純収入(公的組織について)
・株主資本および負債の内訳を示した総資本(民間組織について)
・提供する製品、サービスの量
会社概要
関係会社
財務・業績
10 a. 雇用契約別および男女別の総従業員数
b. 雇用の種類別、男女別の総正社員数
c. 従業員・派遣労働者別、男女別の総労働力
d. 地域別、男女別の総労働力
e. 組織の作業の相当部分を担う者が、法的に自営業者と認められる労働者であるか否か、従業員や請負労働者(請負業者の従業員とその派遣労働者を含む)以外の者であるか否か
f. 雇用者数の著しい変動(例えば観光業や農業における雇用の季節変動)
人事パフォーマンスデータ
11 a. 団体交渉協定の対象となる全従業員の比率
12 a. 組織のサプライチェーン
13 a. 報告期間中に、組織の規模、構造、所有形態またはサプライチェーンに関して重大な変更が発生した場合はその事実
・所在地または事業所の変更(施設の開設や閉鎖、拡張を含む)
・株式資本構造の変化、その他資本の形成、維持、変更手続きの実施による変化(民間組織の場合)
・サプライヤーの所在地、サプライチェーンの構造、またはサプライヤーとの関係の変化(選択や終了を含む)
14 a. 組織が予防的アプローチや予防原則に取り組んでいるか否か、およびその取り組み方 CSRに対する考え方と体制
リスクマネジメント
15 a. 外部で作成された経済、環境、社会憲章、原則あるいはその他のイニシアティブで、組織が署名または支持したものを一覧表示
16 a. (企業団体など)団体や国内外の提言機関で、組織が次の項目に該当する位置付けにあるものについての会員資格
・ガバナンス組織において役職を有しているもの
・プロジェクトまたは委員会に参加しているもの
・通常の会員資格の義務を超える多額の資金提供を行っているもの
・会員資格を戦略的なものとして捉えているもの
特定された重要なアスペクトおよびバウンダリー 17 a. 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっているすべての事業体
b. 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっている事業体のいずれかが報告書の掲載から外れていることはないか
会社概要関係会社
18 a. 報告書の内容および側面のバウンダリーを確定するためのプロセス
b. 組織が「報告内容に関する原則」をどのように適用したか
編集方針
19 a. 報告書の内容を確定するためのプロセスで特定したすべてのマテリアルな側面 CSRの重点課題
20 a. 各マテリアルな側面について、組織内の側面のバウンダリー
・当該側面が組織内でマテリアルであるか否か
・当該側面が、組織内のすべての事業体(G4-17 による)にとってマテリアルでない場合、次の2 つの方法のどちらかを選択
- G4-17 の一覧に含まれており、その側面がマテリアルでない事業体または事業体グループの一覧、または、
- G4-17 の一覧に含まれており、その側面がマテリアルである事業体または事業体グループの一覧
・ 組織内の側面のバウンダリーに関して具体的な制限事項
重点課題への取り組み ~ 目標と実績~
21 a. 各マテリアルな側面について、組織外の側面のバウンダリー
・当該側面が組織外でマテリアルであるか否か
・当該側面が組織外でマテリアルである場合には、当該側面がマテリアルである事業体または事業体グループ、側面がマテリアルとされる理由となった要素を特定する。また、特定した事業体で当該側面がマテリアルである地理的所在地
・組織外の側面のバウンダリーに関する具体的な制限事項
重点課題への取り組み ~ 目標と実績~温室効果ガスの排出状況
22 a. 過去の報告書で提供した情報を修正再記述する場合には、その影響および理由 温室効果ガスの排出状況
23 a. スコープおよび側面のバウンダリーについて、過去の報告期間からの重要な変更 温室効果ガスの排出状況
ステークホルダー参画 24 a. 組織がエンゲージメントしたステークホルダー・グループの一覧 ステークホルダー・エンゲージメント
25 a. 組織がエンゲージメントしたステークホルダーの特定および選定基準 ステークホルダー・エンゲージメント
26 a. ステークホルダー・エンゲージメントへの組織のアプローチ方法(種類別、ステークホルダー・グループ別のエンゲージメント頻度など)、またエンゲージメントを特に報告書作成プロセスの一環として行ったものか否か ステークホルダー・エンゲージメント
27 a. ステークホルダー・エンゲージメントにより提起された主なテーマや懸念、およびそれに対して組織がどう対応したか(報告を行って対応したものを含む)。また主なテーマや懸念を提起したステークホルダー・グループ 環境マネジメントシステム
報告書のプロフィール 28 a. 提供情報の報告期間(会計年度、暦年など) 編集方針
29 a. 最新の発行済報告書の日付(該当する場合) 編集方針
30 a. 報告サイクル(年次、隔年など) 編集方針
31 a. 報告書またはその内容に関する質問の窓口 裏表紙
32 a. 組織が選択した「準拠」のオプション
b. 選択したオプションのGRI 内容索引(以下の表を参照)
c. 報告書が外部保証を受けている場合、外部保証報告書の参照情報(GRI では外部保証の利用を推奨しているが、これは本ガイドラインに「準拠」するための要求事項ではない)。
GRIガイドライン対照表
33 a. 報告書の外部保証に関する組織の方針および現在の実務慣行
b. サステナビリティ報告書に添付された保証報告書内に記載がない場合は、外部保証の範囲および基準
c. 組織と保証の提供者の関係
d. 最高ガバナンス組織や役員が、組織のサステナビリティ報告書の保証に関わっているか否か
第三者保証
ガバナンス 34 a. 経済、環境、社会影響に関する意思決定の責任を負う委員会等、組織のガバナンス構造(最高ガバナンス組織の委員会を含む) CSR推進体制
コーポレート・ガバナンス体制図
35 a. 最高ガバナンス組織から役員や他の従業員へ、経済、環境、社会テーマに関して権限委譲を行うプロセス CSR推進体制
環境諮問会議
36 a. 組織が、役員レベルの地位にある者を経済、環境、社会テーマの責任者として任命しているか、その地位にある者が最高ガバナンス組織の直属となっているか否か CSR推進体制
環境諮問会議
37 a. ステークホルダーと最高ガバナンス組織の間で、経済、環境、社会テーマについて協議するプロセス。協議が権限移譲されている場合は、誰に委任されているか、最高ガバナンス組織へのフィードバック・プロセスがある場合は、そのプロセス CSR推進体制
環境諮問会議
38 a. 最高ガバナンス組織およびその委員会の構成(次の項目別)
・執行権の有無
・独立性
・ガバナンス組織における任期
・構成員の他の重要な役職、コミットメントの数、およびコミットメントの性質
・ジェンダー
・発言権の低いグループのメンバー
・経済、環境、社会影響に関する能力
・ステークホルダーの代表
コーポレート・ガバナンス
39 a. 最高ガバナンス組織の議長が執行役員を兼ねているか否か(兼ねている場合は、組織の経営における役割と、そのような人事の理由) 役員一覧コーポレート・ガバナンス
40 a. 最高ガバナンス組織とその委員会のための指名・選出プロセス。また最高ガバナンス組織のメンバーの指名や選出で用いられる基準(次の事項を含め)
・多様性が考慮されているか、どのように考慮されているか
・独立性が考慮されているか、どのように考慮されているか
・経済、環境、社会テーマに関する専門知識や経験が考慮されているか、どのように考慮されているか
・ステークホルダー(株主を含む)が関与しているか、どのように関与しているか
コーポレート・ガバナンス
41 a. 最高ガバナンス組織が、利益相反が排除され、マネジメントされていることを確実にするプロセスを報告する。ステークホルダーに対して利益相反に関する情報開示を行っているか、また最低限、次の事項を開示しているか
・役員会メンバーの相互就任
・サプライヤーその他ステークホルダーとの株式の持ち合い
・支配株主の存在
・関連当事者の情報
コーポレート・ガバナンス
42 a. 経済、環境、社会影響に関わる組織の目的、価値、ミッション・ステートメント、戦略、方針、および目標、策定、承認、更新における最高ガバナンス組織と役員の役割 CSR推進体制
経営の意思決定
43 a. 経済、環境、社会テーマに関する最高ガバナンス組織の集合的知見を発展・強化するために講じた対策 CSR推進体制
経営の意思決定
経営アドバイザリー委員会の設置
44 a. 最高ガバナンス組織の経済、環境、社会テーマのガバナンスに関わるパフォーマンスを評価するためのプロセス。当該評価の独立性が確保されているか否か、および評価の頻度を報告する。また当該評価が自己評価であるか否か
b. 最高ガバナンス組織の経済、環境、社会テーマのガバナンスに関わるパフォーマンスの評価に対応して講じた措置。この報告では少なくとも、メンバーの変更や組織の実務慣行の変化
CSR推進体制
45 a. 経済、環境、社会影響、リスクと機会の特定、マネジメントにおける最高ガバナンス組織の役割。この報告には、デュー・デリジェンス・プロセスの実施における最高ガバナンス組織の役割を含める。
b. ステークホルダーとの協議が、最高ガバナンス組織による経済、環境、社会影響、リスクと機会の特定、マネジメントをサポートするために活用されているか否か
CSR推進体制
46 a. 組織の経済、環境、社会的テーマに関わるリスク・マネジメント・プロセスの有効性をレビューする際に最高ガバナンス組織が負う役割 CSR推進体制
47 a. 最高ガバナンス組織が実施する経済、環境、社会影響、リスクと機会のレビューを行う頻度 CSR推進体制
48 a. 組織のサステナビリティ報告書の正式なレビューや承認を行い、すべてのマテリアルな側面が取り上げられていることを確認するための最高位の委員会または役職 CSR推進体制
49 a. 最高ガバナンス組織に対して重大な懸念事項を通知するためのプロセス CSR推進体制
50 a. 最高ガバナンス組織に通知された重大な懸念事項の性質と総数、およびその対応と解決のために実施した手段 CSR推進体制
51 a. 最高ガバナンス組織および役員に対する報酬方針を、次の種類の報酬について
・固定報酬と変動報酬
- パフォーマンス連動報酬? 株式連動報酬
- 賞与
- 後配株式、権利確定株式
・契約金、採用時インセンティブの支払い
・契約終了手当て
・クローバック
・退職給付(最高ガバナンス組織、役員、その他の全従業員について、それぞれの給付制度と拠出金率の違いから生じる差額を含む)
b. 報酬方針のパフォーマンス基準が最高ガバナンス組織および役員の経済、環境、社会目的にどのように関係しているか
役員報酬の決定方針株式報酬制度の導入
52 a. 報酬の決定プロセス。報酬コンサルタントが報酬の決定に関与しているか否か、また報酬コンサルタントが経営陣から独立しているか否か。報酬コンサルタントと組織の間にこの他の関係がある場合には、報告。
53 a. 報酬に関するステークホルダーの意見をどのように求め考慮しているか。該当する場合は、報酬方針や提案に関する投票結果。 役員報酬の決定方針株式報酬制度の導入
54 a. 組織の重要事業所があるそれぞれの国における最高給与受給者の年間報酬総額について、同じ国の全従業員の年間報酬総額の中央値(最高給与受給者を除く)に対する比率
55 a. 組織の重要事業所があるそれぞれの国における最高給与受給者の年間報酬総額の増加率について、同じ国の全従業員の年間報酬総額の中央値(最高給与受給者を除く)の増加率に対する比率
倫理と誠実性 56 a. 組織の価値、理念および行動基準・規範(行動規範、倫理規定など) CSRに対する考え方と体制
57 a. 倫理的、法的行為や誠実性に関する事項について助言を与えるため組織内外に設けてある制度(電話相談窓口) 多様な従業員間のコミュニケーション促進
58 a. 非倫理的あるいは違法な行為についての懸念や、組織の誠実性に関する事項の通報のために組織内外に設けてある制度(ライン管理職による上申制度、内部告発制度、ホットラインなど) コンプライアンス・ホットライン
経済 CSRレポート2016及び
CSRウェブサイトでの記載内容
経済的パフォーマンス Generic DMA CSRの重点課題
ビジョン・戦略
共有価値の創造
EC1 創出、分配した直接的経済価値 財務・業績ビジョン・戦略
EC2 気候変動によって組織の活動が受ける財務上の影響、その他のリスクと機会 ビジョン・戦略
共有価値の創造
メガソーラー事業への取り組み
EC3 確定給付型年金制度の組織負担の範囲
EC4 政府から受けた財務援助 国土交通省住宅・建築物省CO2先導事業
環境 CSRレポート2016及び
CSRウェブサイトでの記載内容
エネルギー Generic DMA 共有価値の創造
環境に対する考え方
環境マネジメントシステム
中長期目標とロードマップ
温室効果ガスの排出状況
Specific DMA 環境コンプライアンス
EN3 組織内のエネルギー消費量 保有ビルでのエネルギー使用量・温室効果ガス排出量
EN4 組織外のエネルギー消費量 事業活動に関わる間接的な温室効果ガス排出量(スコープ3)
EN5 エネルギー原単位 温室効果ガスの排出状況
EN6 エネルギー消費の削減量 温室効果ガスの排出状況
EN7 製品およびサービスが必要とするエネルギーの削減量 中長期目標とロードマップ
生物多様性 Generic DMA 生物多様性/緑化の推進
Specific DMA 生物多様性/緑化の推進
EN11 保護地域の内部や隣接地域または保護地域外の生物多様性価値の高い地域に所有、賃借、管理している事業サイト 生物多様性/緑化の推進
EN12 保護地域や保護地域外の生物多様性価値の高い地域において、活動、製品、サービスが生物多様性に対して及ぼす著しい影響の記述 生物多様性/緑化の推進
EN13 保護または復元されている生息地 生物多様性/緑化の推進
EN14 事業の影響を受ける地域に生息するIUCN レッドリストおよび国内保全種リスト対象の生物種の総数。これらを絶滅危険性のレベルで分類する
大気への排出 Generic DMA 共有価値の創造
環境に対する考え方
環境マネジメントシステム
中長期目標とロードマップ
温室効果ガスの排出状況
ビルの長寿命化
Specific DMA 環境コンプライアンス
EN15 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 保有ビルでのエネルギー使用量・温室効果ガス排出量
EN16 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 保有ビルでのエネルギー使用量・温室効果ガス排出量
EN17 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ3) 事業活動に関わる間接的な温室効果ガス排出量(スコープ3)
EN18 温室効果ガス(GHG)排出原単位 保有ビルでのエネルギー使用量・温室効果ガス排出量
EN19 温室効果ガス(GHG)排出量の削減量 保有ビルでのエネルギー使用量・温室効果ガス排出量
EN20 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量
EN21 NOX、SOX、およびその他の重大な大気排出
排水および廃棄物 Generic DMA 環境に対する考え方
環境マネジメントシステム
ビルの長寿命化
循環型社会
EN22 水質および排出先ごとの総排水量
EN23 種類別および処分方法別の廃棄物の総重量 ビルの長寿命化
EN24 重大な漏出の総件数および漏出量
EN25 バーゼル条約2付属文書I、II、III、VII に定める有害廃棄物の輸送、輸入、輸出、処理重量、および国際輸送した廃棄物の比率
EN26 組織の排水や流出液により著しい影響を受ける水域ならびに関連生息地の場所、規模、保護状況および生物多様性価値
製品およびサービス Generic DMA 環境に対する考え方
環境マネジメントシステム
メガソーラー事業への取り組み
ビルの長寿命化
循環型社会
生物多様性/緑化の推進
EN27 製品およびサービスによる環境影響緩和の程度 省CO2効果
EN28 使用済み製品や梱包材のリユース、リサイクル比率(区分別) オフィスでの紙使用量削減の取り組み
労働慣行とディーセント・ワーク CSRレポート2016及び
CSRウェブサイトでの記載内容
雇用 Generic DMA ワークライフバランス ~働きやすい職場環境づくり~
ダイバーシティと人材育成
Specific DMA 従業員の健康管理
子育て支援の取り組み
仕事と介護の両立支援
LA1 従業員の新規雇用者と離職者の総数と比率(年齢、性別、地域による内訳) 人事パフォーマンスデータ
LA2 派遣社員とアルバイト従業員には支給せず、正社員に支給する給付(主要事業拠点ごと) 子どもの年齢と子育て支援制度の関係
LA3 出産・育児休暇後の復職率と定着率(男女別) 人事パフォーマンスデータ
多様性と機会均等 Generic DMA ワークライフバランス ~働きやすい職場環境づくり~
ダイバーシティと人材育成
LA12 ガバナンス組織の構成と従業員区分別の内訳(性別、年齢、マイノリティーグループその他の多様性指標別) 人事パフォーマンスデータ
非差別 Generic DMA ダイバーシティと人材育成
HR3 差別事例の総件数と実施した是正措置
地域コミュニティ Generic DMA 企業としての社会貢献
従業員の社会貢献活動の支援
Specific DMA
SO1 事業のうち、地域コミュニティとのエンゲージメント、影響評価、コミュニティ開発プログラムを実施したものの比率 企業としての社会貢献
従業員の社会貢献活動の支援
SO2 地域コミュニティに著しいマイナスの影響(現実のもの、潜在的なもの)を及ぼす事業
製品責任 CSRレポート2016及び
CSRウェブサイトでの記載内容
顧客の安全衛生 Generic DMA お客さまへの取り組み
Specific DMA お客さまへの取り組み
PR1 主要な製品やサービスで、安全衛生の影響評価を行い、改善を図っているものの比率 お客さまへの取り組み
PR2 製品やサービスのライフサイクルにおいて発生した、安全衛生に関する規制および自主的規範の違反事例の総件数(結果の種類別)
製品およびサービスのラべリング Generic DMA お客さまへの取り組み
Specific DMA お客さま満足度向上に向けた取り組み
PR3 組織が製品およびサービスの情報とラべリングに関して手順を定めている場合、手順が適用される製品およびサービスに関する情報の種類と、このような情報要求事項の対象となる主要な製品およびサービスの比率
PR4 製品およびサービスの情報とラベリングに関する規制ならびに自主的規範の違反事例の総件数(結果の種類別)
PR5 顧客満足度調査の結果 お客さま満足度向上に向けた取り組み

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環境への取り組み
お客さまへの取り組み
従業員への取り組み
地域コミュニティへの取り組み
取引先への取り組み
株主・投資家への取り組み
コーポレート・ガバナンス
外部からの評価
ESG分野別索引・GRIガイドライン対照表
株主・投資家情報
経営方針・戦略
財務・業績
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