項目別索引・GRIスタンダード対照表

項目別索引

大項目 項目 ウェブサイトの記載ページ名
全般 経営トップのメッセージ トップメッセージ
企業理念/ビジョン サステナビリティに対する考え方と体制
イニシアティブ イニシアティブへの取り組み
サステナビリティに関する体制 サステナビリティ推進体制
価値創造ストーリー 価値創造ストーリー
重要課題(マテリアリティ) 重要課題(マテリアリティ)
事業に関するリスクと機会 重要課題に関する機会とリスクと当社の取り組み
KPI/目標と実績 重要課題に関するKPI/目標と実績
環境 重要課題(環境) 重要課題に関する機会とリスクと当社の取り組み
環境方針 環境に対する考え方
長期ビジョン 環境長期ビジョン
環境マネジメントシステム 環境マネジメントシステム(EMS)
気候変動 気候変動への取り組み
循環型社会 循環型社会の実現に向けた取り組み
生物多様性 生物多様性の保全のための取り組み
サプライチェーン(環境) 温室効果ガスの排出状況
社会 重要課題(社会) 重要課題に関連する機会とリスクと当社の取り組み
顧客責任 お客さまへの取り組み
人権尊重 ダイバーシティ推進と人権尊重
良好な労使関係の構築 ダイバーシティ推進と人権尊重
労働安全衛生 ダイバーシティ推進と人権尊重
労働・人権問題に関するリスク管理 ダイバーシティ推進と人権尊重
人材育成 人材マネジメント
ワークライフバランス ワークライフバランス
健康経営 健康経営
ダイバーシティ&インクルージョン ダイバーシティ推進と人権尊重
人事関連データ 人事パフォーマンスデータ
社会貢献活動 地域コミュニティへの取り組み
サプライチェーン(社会) 取引先との連携
株主・投資家 株主・投資家への取り組み
コーポレート・
ガバナンス
重要課題(コーポレート・ガバナンス) 重要課題に関する機会とリスクと当社の取り組み
コーポレート・ガバナンス コーポレート・ガバナンス
監査体制 監査体制
内部統制システム 内部統制システム
リスクマネジメント リスクマネジメント
コンプライアンス コンプライアンス推進体制
腐敗防止 腐敗防止の取り組み
公正な競争 公正な競争に向けた取り組み
税の透明性 税の透明性
情報セキュリティ 情報セキュリティマネジメント

GRIスタンダード対照表

一般開示事項2016 記載箇所
ウェブサイト
組織のプロフィール 102-1 組織の名称 会社概要
関係会社
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 事業内容
価値創造ストーリー
102-3 本社の所在地 会社概要
102-4 事業所の所在地 会社概要
関係会社
102-5 所有形態および法人格 会社概要
関係会社
102-6 参入市場 事業内容
102-7 組織の規模 会社概要
関係会社
業績ハイライト
財務諸表
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 人事パフォーマンスデータ
102-9 サプライチェーン -
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 歴史・沿革
102-11 予防原則または予防的アプローチ サステナビリティに対する考え方と体制
サステナビリティ推進体制
環境マネジメントシステム(EMS)
コンプライアンス推進体制
リスクマネジメント  
102-12 外部イニシアティブ イニシアティブへの取り組み
102-13 団体の会員資格 加盟協会
戦略 102-14 上級意思決定者の声明 トップメッセージ
トップメッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 価値創造ストーリー
重要課題(マテリアリティ)
重要課題に関連する機会とリスク
環境長期ビジョン
環境への取り組み
TCFD提言に即した情報開示
社会への取り組み
労働安全衛生
コーポレート・ガバナンス
倫理と誠実性 102-16 価値観、理念、行動基準・規範 理念体系と中長期経営計画の関係
サステナビリティに対する考え方と体制
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 コンプライアンスの推進体制
コンプライアンス・マニュアル
コンプライアンス・ホットライン
ガバナンス 102-18 ガバナンス構造 サステナビリティ推進体制
コーポレート・ガバナンス体制
102-19 権限移譲 サステナビリティ推進体制
環境マネジメントシステム(EMS)
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 サステナビリティ推進体制
環境マネジメントシステム(EMS)
環境諮問会議
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 サステナビリティ推進体制
環境マネジメントシステム(EMS)
環境諮問会議
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 コーポレート・ガバナンス体制
102-23 最高ガバナンス機関の議長 取締役会、監査役会、各委員会のメンバー
コーポレート・ガバナンス報告書
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 指名諮問委員会・報酬諮問委員会
コーポレート・ガバナンス報告書
コーポレートガバナンス・ガイドライン
102-25 利益相反 コンプライアンス・マニュアル
有価証券報告書
コーポレートガバナンス・ガイドライン
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 コーポレート・ガバナンス体制
環境マネジメントシステム(EMS)
サステナビリティ推進体制
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 コーポレート・ガバナンス体制
コーポレートガバナンス・ガイドライン
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 コーポレート・ガバナンス報告書
コーポレートガバナンス・ガイドライン
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント 重要課題(マテリアリティ)
環境諮問会議
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 サステナビリティ推進体制
環境マネジメントシステム(EMS)
リスク管理の体制
コンプライアンスの推進体制
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー サステナビリティ委員会の設置
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 サステナビリティ推進体制
102-33 重大な懸念事項の伝達 サステナビリティ推進体制
コンプライアンスの推進体制
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 サステナビリティ推進体制
環境コンプライアンス
リスクマネジメント
102-35 報酬方針 役員報酬の決定方針等
指名諮問委員会・報酬諮問委員会
102-36 報酬の決定プロセス 役員報酬の決定方針等
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 役員報酬の決定方針等
102-38 年間報酬総額の比率 人事パフォーマンスデータ
役員報酬の決定方針等
102-39 年間報酬総額比率の増加率 人事パフォーマンスデータ
ステークホルダー・エンゲージメント 102-40 ステークホルダー・グループのリスト ステークホールダーとのコミュニケーション
102-41 団体交渉協定 人権の尊重
CSR調達方針
102-42 ステークホルダーの特定および選定 ステークホールダーとのコミュニケーション
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 ステークホールダーとのコミュニケーション
102-44 提起された重要な項目および懸念 環境マネジメントシステム(EMS)
お客さま満足度向上に向けた取り組み
報告実務 102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 会社概要
関係会社
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 -
102-47 マテリアルな項目のリスト 重要課題(マテリアリティ)
重要課題に関連する機会とリスクと当社の取り組み
重要課題に関するKPI/目標と実績
102-48 情報の再記述 重要課題に関するKPI/目標と実績
温室効果ガスの排出状況
102-49 報告における変更 重要課題に関するKPI/目標と実績
温室効果ガスの排出状況
重要課題(マテリアリティ)
102-50 報告期間 -
102-51 前回発行した報告書の日付 -
102-52 報告サイクル -
102-53 報告書に関する質問の窓口 サステナビリティアンケート
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 -
102-55 GRI内容索引 当表
102-56 外部保証 第三者保証
項目別の開示事項 記載箇所
ウェブサイト
経済
経済パフォーマンス2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値 重要課題に関するKPI/目標と実績
財務・業績
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 TCFD提言に即した情報開示
サステナビリティに対する考え方と体制
重要課題に関連する機会とリスク
環境への取り組み
環境長期ビジョン
CO2排出量削減計画
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 有価証券報告書
201-4 政府から受けた資金援助 -
地域経済での存在感2016
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) 人事パフォーマンスデータ
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 -
間接的な経済的インパクト2016
203-1 インフラ投資および支援サービス 社会的課題の解決に向けた新規ビジネスの推進
PPP事業を通じた共通価値の創造
203-2 著しい間接的な経済的インパクト 社会的課題の解決に向けた新規ビジネスの推進
PPP事業を通じた共通価値の創造
調達慣行2016
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 -
腐敗防止2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 腐敗防止の取り組み
コンプライアンス・ホットライン
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 腐敗防止の取り組み
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 コンプライアンスの推進体制
反競争的行為2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 公正な競争に向けた取り組み
税務2019
207-4 国別の報告 税の透明性
環境
原材料2016
301-1 使用原材料の重量または体積 原材料購入量
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材 リサイクル廃棄物・非リサイクル廃棄物
エネルギー2016
302-1 組織内のエネルギー消費量 温室効果ガスの排出状況
総エネルギー使用量とCO2排出量
302-2 組織外のエネルギー消費量 温室効果ガスの排出状況
総エネルギー使用量とCO2排出量
302-3 エネルギー原単位 温室効果ガスの排出状況
総エネルギー使用量とCO2排出量
302-4 エネルギー消費量の削減 温室効果ガスの排出状況
総エネルギー使用量とCO2排出量
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 温室効果ガスの排出状況
総エネルギー使用量とCO2排出量
省エネルギーに対する取り組み
未利用エネルギーの有効活用
水と廃水2018
303-3 取水 水使用量削減への取り組み
重要課題に関するKPI/目標と実績
303-4 排水 水使用量削減への取り組み
303-5 水消費 水使用量削減への取り組み
生物多様性2016
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト 生物多様性の保全のための取り組み
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト JHEP認証制度の取り組み
304-3 生息地の保護・復元 生物多様性の保全のための取り組み
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 生物多様性の保全のための取り組み
大気への排出2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 総エネルギー使用量とCO2排出量
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 総エネルギー使用量とCO2排出量
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) 温室効果ガスの排出状況
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 総エネルギー使用量とCO2排出量
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 総エネルギー使用量とCO2排出量
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 総エネルギー使用量とCO2排出量
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 有害廃棄物のSOx・NOx・VOCの排出量
廃棄物2020
306-3 発生した廃棄物 グループでの取り組み
306-4 処分されなかった廃棄物 グループでの取り組み
306-5 処分された廃棄物 グループでの取り組み
環境コンプライアンス2016
307-1 環境法規制の違反 環境コンプライアンス
サプライヤーの環境面のアセスメント2016
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 グリーン調達の取り組み
CSR調達方針
社会
雇用2016
401-1 従業員の新規雇用と離職 人事パフォーマンスデータ
ダイバーシティの推進と人権尊重
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 子育て支援制度
従業員とその家族の安心を支える取り組み
401-3 育児休暇 人事パフォーマンスデータ
労使関係2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 -
労働安全衛生2018
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 労働安全衛生
403-9 労働関連の傷害 労働安全衛生
403-10 労働関連の疾病・体調不良 労働安全衛生
研修と教育2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 -
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 人材マネジメント
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 人材マネジメント
ダイバーシティと機会均等2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ ダイバーシティの推進と人権尊重
人事パフォーマンスデータ
405-2 基本給と報酬総額の男女比 人事パフォーマンスデータ
非差別2016
406-1 差別事例と実施した救済措置 -
結社の自由と団体交渉2016 407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー 労働・人権問題に関するリスク管理
児童労働2016 408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 労働・人権問題に関するリスク管理
強制労働2016 409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 労働・人権問題に関するリスク管理
保安慣行2016 410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 労働・人権問題に関するリスク管理
先住民族の権利2016 411-1 先住民族の権利を侵害した事例 労働・人権問題に関するリスク管理
人権アセスメント2016
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 -
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 労働・人権問題に関するリスク管理
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 -
地域コミュニティ2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 企業としての社会貢献
従業員の社会貢献活動の支援
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 -
サプライヤーの社会面のアセスメント2016
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー -
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 -
公共政策2016 415-1 政治献金 腐敗防止の取り組み
顧客の安全衛生2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 お客さまへの取り組み
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 コンプライアンスの推進体制
コンプライアンス・マニュアル
マーケティングとラべリング2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 責任あるマーケティング
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 コンプライアンスの推進体制
コンプライアンス・マニュアル
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 コンプライアンスの推進体制
コンプライアンス・マニュアル
顧客プライバシー2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申⽴ 個人情報保護について
社会経済面のコンプライアンス2016
419-1 社会経済分野の法規制違反 コンプライアンスの推進体制
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